現在、「エビデンス」という言葉は広く浸透しているものの、臨床現場での応用は依然として十分とは言い難い。脳卒中リハビリテーションの分野においても、ガイドラインの実践を妨げる要因として、時間的制約や情報へのアクセス困難といった環境的な課題に加え、リハビリテーション専門職者自身の“知識”や“技能”といった人的要因が大きく関与していることが報告されている（Cormican A, et al. 2023）。国民の健康増進に真に寄与する神経理学療法を展開していくには、エビデンスの臨床応用を推進するとともに、臨床家自身が臨床研究に主体的に関与し、研究を推進していく体制づくりが不可欠である。

　我が国において、このようなエビデンス実践を強力に促進する手段の一つが診療報酬への収載である。近年の診療報酬改定ではエビデンス重視の傾向が一層強まり、とりわけ臨床疫学的な裏付けが乏しい領域は、報酬の対象から外される動きすら見られ始めている。社会保障費のさらなる抑制が求められる中、臨床家が日々の診療から得られるデータを活用し、エビデンスの創出に貢献することは、もはや自身の職域や身分の保障に直結する時代になったといえる。

　一方で、「目の前の対象者に適用できるエビデンスがない」「理学療法の効果をうまく示せない」といった現場の課題に直面している臨床家も少なくない。こうした課題に対し、臨床家自身がエビデンス創出に関わることは、現場の問題解決に直結するのみならず、神経理学療法の効果を客観的に評価し、自らの臨床実践をより一層洗練させることにもつながる。

　本カンファレンスでは、「神経理学療法のエビデンス創出と臨床応用－私の臨床を変えるために－」をテーマに掲げ、エビデンス創出の具体的手法とその臨床応用について、臨床家にとっても明確な理解が得られる内容を提供する。また、ハンズオンセミナーではRを用いたDPCデータ解析の実践を通じて、データハンドリングの具体的スキルを学ぶ機会を設ける。さらに、エビデンス創出に豊富な実績を持つ日本予防理学療法学会および日本循環器理学療法学会との共催講演を通じて、学際的かつ発展的な議論の場となることを期待している。